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地球環境を守るため、どのくらい昔の生活まで戻せるか？
地球環境を守るため、生活レベルをいつ頃まで戻せますか？
6月9日15時55分配信 Business Media 誠
どのくらい昔の生活レベルまで戻せるか−ですか。こんなに物が豊かになって、どれもこれもなければ困るものばかりですけど、昭和50年代はさすがに無理だろうなぁと思いますね。でも、私の家もそれほど物があったわけではないので、別に今から昭和50年代の生活に戻そうと言われれば戻せるだろうと思いますけど。。。
ところで、地球環境を守るために、どんなことをしたら効果があるだろうと考えてみました。
私が思うエコとは、まずネオンを極力少なくする。コンビニなどの24時間営業を止めてみる、残業をなくし、職場の電気を減らす。再生利用可能な容器を使う。などなど、ごくありふれたものを考えてみましたが、これではどれほどの効果があるのか疑問ですよね。
そう言えば昨日でしたか、納豆のネバネバ成分が砂漠の緑化に役立つ、なんていうのをテレビでやっていましたが、あれは是非砂漠の緑化に役立てて欲しいですね。
色々見ていると日本の環境対策の技術はすごいなと思いますね。どんどんやってほしいです。
宏観現象
中国・四川大地震の発生（１２日）前に、中国各地でヒキガエルが一斉に移動するなど動物の異常行動（宏観（こうかん）現象）が目撃されていたことが、分かった。阪神大震災（１９９５年）や台湾中部地震（９９年）などでも、宏観現象について報告があり専門家は「地震予知につながる現象。事前に予知して備えれば、減災にも役立つ」などと関心を示している。
香港紙などによると、四川省綿竹市では今月５日、数十万匹のヒキガエルが一斉に移動するような行動をしたという。また、北京動物園でも揺れが伝わる直前に、チンパンジーが突然奇声を挙げてガラスを割ったとの報道もある。
宏観現象に詳しい弘原海（わだつみ）清・大阪市立大名誉教授（情報地質学）によると、阪神大震災や台湾中部地震の際にも、いつもいるネズミが姿を消した▽数万羽のスズメの大群が飛んでいた▽大量のミミズが一斉に震源と反対方向に移動していった−などの異常行動が確認されていたという。
そのうえで、今回の地震について、「異常に気づいた地元住民が当局に伝えたが、何の対応もなかったとの情報もある。事前に備えていれば、大きな被害は避けられたかもしれない」と指摘している。
一方で弘原海教授は、中国は宏観現象を生かした地震予知の“先進国”とも指摘。７５年に遼東半島付近で発生したマグニチュード（Ｍ）７・３の海城地震の際に、宏観現象や同半島付近での前震活動などから大地震の発生を予測、政府が発生直前に住民を避難させ人的被害を最小限に食い止めたという。
翌年の唐山地震（Ｍ７・８）では前震活動が少なかったことなどから住民の避難をさせず約２４万人ともいわれる死者を出したが、宏観現象は確認されていた。
弘原海名誉教授は「動物の異常行動は非科学的と見られがちだが、地震予知につながっているのは事実で、日本でも活断層の研究や様々な観測、緊急地震速報と合わせて宏観現象に着目すれば、地震予測につながるのではないか」と話している。
(平成20年5月17日付 産経新聞)
私は地震や火山などの地球の活動に、学生時代から特に興味があり、この「宏観現象」には強い関心がありました。
日本で起こったさまざまな大地震の前兆現象「宏観現象」を聞くと、共通しているのは「動物の異常行動」や「空や地上の異常現象」です。
日本では昔から「ナマズが地面を揺らす」と言い伝えられていました。今でこそナマズが地震を引き起こすわけがないと科学的に実証されているわけですが、科学がまだ発達していなかった昔、ナマズの異常行動を見た人々が「地面を揺らしている」と思わせたのはあながち無関係とは言えません。
ナマズに限らず、動物が地震の直前に異常な行動を引き起こすのは、過去に起きた大地震に共通していることなので、これからこの動物の異常行動が地震予知にどんどん活用されていくようになるのではないかと期待するところです。
話を聞けば興味深いものばかりです。普段は見かけない鳥の大群が飛んでいった、飼っているペットが突然鳴き出した、遠吠えを始めた、暴れ出した、ミミズが大量に飛び出しひからびていたなど、挙げればキリがないほどの「宏観現象」。今は地震発生後、実はこんなことがあった、という程度にニュースになることが多いですが、これは大いに研究する余地はありそうです。
(参考)Wikipedia「宏観異常現象」
荒ぶる地球、チリ火山噴火
天高く噴煙を上げ、稲妻を発するチリ南部・チャイテン火山
凄まじい稲妻、稲光。天高く吹き上がる火山灰―地球が生きているということを改めて実感できる写真です。
南米チリ南部の火山、チャイテン山が２日、噴火した。写真は噴火する山の上空に稲光が走る瞬間をとらえたもの＝写真（ロイター）。噴火は数千年ぶりといわれる。火山活動は噴火から１週間経っても活発で、火砕流が発生する可能性もあることから、約５０００人の周辺住民は避難生活を強いられている。火山灰を含んだ雲はアンデス山脈を越えて隣国アルゼンチンにも及んでいるという。
(平成20年5月12日付 産経新聞より)
三方湖の「ハス」絶滅か、各地で進む希少動物の絶滅危機
(平成20年1月2日付 産経新聞より)三方湖の「ハス」絶滅か
国際的に貴重な湖沼や湿地を守るラムサール条約で湿地登録されている福井県の三方五湖（若狭町・美浜町）の一つ、三方湖で、縄文時代から食用にされていた固有種の淡水魚「ハス」が１３年以上確認されず、絶滅した可能性が高まった。県が今月まで行った２年間の生息調査で発見できず、地元では「絶滅したのでは」とあきらめの声も上がっている。
ハスはコイ科で唯一の魚食性淡水魚。三方湖と琵琶湖・淀川水系に分布しているが、うろこの枚数が違うなど形態や遺伝的に違う特徴を持つ。三方湖のほとりにある縄文時代草創期の集落遺跡「鳥浜貝塚」（約１万３０００年前〜５０００年前）からは食べ跡とみられるハスの骨の化石が見つかっており、古くから生活と密着した存在だったことがうかがえる。
しかし、三方湖の富栄養化によるプランクトンの異常発生や河川改修による産卵場所の消失で、昭和６０年代から激減。平成６年６月に近くの川で遡（そ）上（じょう）した数匹が目撃されたのを最後に報告がない。このため、県が３年前から三方湖と周辺６河川で生息調査を行ったが見つからなかった。
最後にハスを目撃した吉田良三さん（６７）は、三方湖で４０年間漁師をしてきた経験から、河川への農薬流入でハスの稚魚が食べる三方湖の手長エビが激減、ハスも生息できなくなった可能性が高いと分析する。
「この閉鎖水域で１３年以上も目撃されない。絶滅したと思う。ラムサール条約登録の看板が恥ずかしい。生態系を守るためにも、行政は三方湖の抜本的な環境対策をしてほしい」
一方、県は「琵琶湖から持ち込み放流などは考えていない。今後も継続して調査を続ける」と話している。
産経新聞の記事より引用しました。各地で希少動物の絶滅危機が伝えられています。これはゆゆしき事態です。たかが動物、と思わない方がいい。これは回り回って我々人間にも遠からず影響を与えることでもあります。森林の破壊や動物の乱獲などで生態系のバランスはもちろんのこと、地球の気候システムも大変動を引き起こしているとも言われます。これは誰しもが考えなくてはいけない問題です。決して他人事ではないということを認識しなくてはいけません。
日本における環境問題は、行き着くところすべて戦後の高度成長期に端を発していると言えます。その当時、経済発展が優先とされ、環境問題には目もくれず、目先の利益に走りすぎたツケがまわってきたと言えるのではないでしょうか。
こうした環境問題に対して、日本はもっと早くに気付けば良かったが遅すぎました。すでにこの30年間に絶滅した希少動物は数知れず、トキに代表されるように日本固有種の絶滅は特に悔やまれます。
しかし、まったく気付かないよりはまだましだと思います。気付き始めた人から解決への第一歩を踏み出し、実行していくことが大切ではないかと考えます。
私も、何か大切なことを見つけて実行していかなければ。。。環境問題にかぎらずいろいろなこと・・・。
国連気候変動枠組み条約第13回締約国会議(ＣＯＰ１３)始まる
国連気候バリ会議開幕、温室効果ガス削減へ
【バリ島（インドネシア）＝森太】京都議定書に続く２０１３年以降の温室効果ガス削減について、国際的枠組み交渉をスタートさせる国連気候変動枠組み条約第１３回締約国会議（ＣＯＰ１３）が３日、インドネシア・バリ島で開幕した。
開会式で議長に選出された同国のウィトゥラル国務相（環境担当）は「危機は差し迫っている。次期枠組みへの道筋を作るために、バリを突破口にしよう」と訴えた。
日本は同日、同議定書から離脱した米国や、削減義務を負わない中国、インドなどすべての主要排出国を巻き込んだ交渉の場を設けることを提案する。
豪新政権が京都議定書を批准、ブッシュ政権の孤立化鮮明に
【バリ島（インドネシア）＝佐藤淳】オーストラリア政府は３日、バリ島で開幕した国連気候変動枠組み条約第１３回締約国会議（ＣＯＰ１３）で、地球温暖化防止のための京都議定書を批准する方針を明らかにした。
先月、１１年ぶりの政権交代を勝ち取ったラッド新首相が３日、批准する文書に署名した。
オーストラリアでは批准に議会の承認は必要なく、署名文書が国連に到着した９０日後に批准手続きは終わる。来年以降の５年間に温室効果ガスの排出量を１９９０年比で８％増に抑える義務を負うことになる。
この日のバリ会議で、豪州の代表は、２０５０年に２０００年比で６０％の温室効果ガスを削減し、議定書の削減約束期間内の１０年までに、排出権取引制度も整備する方針を示した。
米国とともに批准していなかったオーストラリアの方針転換で、ブッシュ政権の孤立は鮮明になった。
(ともに平成19年12月3日付 読売新聞より)
京都議定書で決められたことがほとんど履行されそうもない中で始まったＣＯＰ１３。世界最大の温室効果ガス排出国であるアメリカは議定書から離脱したまま、中国やオーストラリアもしかり。しかし、オーストラリアはつい先日11年ぶりに政権が交代し、京都議定書批准を公約に掲げていた野党が政権に就くことになったため、議定書への参加はほぼ決定的となりました。
残るアメリカ・中国・インドなどの動きが今後の京都議定書の行方を左右するのですが、今もっともリーダーシップを取らなければならないのは我が日本ではないのだろうかと思います。
環境保護においても、環境に配慮する技術においても世界トップクラスの知恵と技術を持っている我が国ですから、本当はもっとリーダーシップを取って議定書に批准しない国々の説得に当たるべきなのですが、まだまだ説得力が足りないと思います。もう少し強気に、温室効果ガスの削減のために努力すべきで、それもできないならあなたの国から車やら食料やら買いませんよ、くらい言ったらどうなんでしょう。本当に日本政府は意志が弱いなぁ・・・と歯がゆい思いがします。
![古事記 [日本の古典をよむ] (日本の古典をよむ 1) (日本の古典をよむ 1)](http://ecx.images-amazon.com/images/I/311B6PKC%2BqL.jpg)
